狭義のセカンドオピニオン以外には以下が考えられます。

●主治医からの情報提供が得られない、セカンド・オピニオンを受けることを了承していない場合

先方がセカンドオピニオン０．０という場合です。こんなセカンドオピニオンもOKです。先方の医療機関が情報提供を積極的に行わないので、手元にある情報でセカンドオピニオンを行っています。最近は録音も気軽に可能ですし、スマートフォンのカメラも性能がいいので、重要な病気の説明は録音し、かつ検査画像やその結果を記載してある文章（読影所見と言います）やホワイトボードの説明は撮影しておいた方がいいでしょう。セカンドオピニオンが一般的になった今日、セカンドオピニオンを拒否する病院に良い病院はありません。

●転院を希望・転院を前提とした相談

医療情報が共有化されるセカンドオピニオン３．０が確立されれば、日本全国の病院がブロックチェーン（分散型台帳技術）で繋がることになります。日本全国がひとつの病院になるイメージです。ですから患者さんの転院希望もずっとハードルが低くなるのです。病院内で転床するイメージです。日本全国の患者がもっと流動的に病院を選択できるようになれば、病院の良い意味での競争原理が働くので、医療の質の向上に資すると思われます。

●主治医に対する不満や苦情の相談

こんな相談もしていただいて問題ありません。患者サイドの過剰な要求であれば、日本の医療システムでは致し方ないことを説明すれば患者サイドと医療サイドの双方にとって利益となります。主治医に明らかに問題があるときは、転院を勧めるのです。

●訴訟等を目的とする相談

こんな相談もしていただいて問題ありません。医療ミス・医療過誤と不信を持っている家族に第三者の立場から説明することを厭いません。医療の不完全性と不確実性に起因するものであれば、不幸な結果も致し方ないと説明をします。また明らかに問題があると思われるときは、その旨を正確に伝えます。